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デジタル×地方が牽引する 2030年日本の針路 江川 昌史(著/文) - 日経BP
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デジタル×地方が牽引する 2030年日本の針路

発行:日経BP
四六判
248ページ
定価 1,600円+税
ISBN
9784822288884
Cコード
C0034
一般 単行本 経営
出版社在庫情報
不明
書店発売日
登録日
2020年5月20日
最終更新日
2020年5月20日
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書評掲載情報

2020-07-04 日本経済新聞  朝刊

紹介

GDPからQoL(クオリティ・オブ・ライフ)へ、価値観の転換で地方はよみがえる
■私たちが今、思考すべきは「ポスト・コロナ(コロナ後)」の世界における新たな価値観や常識だ。これを機に、社会のデジタル化が一層加速し、テレワークや在宅医療、遠隔教育などが定常化すれば、地方社会にとっては大きな恩恵となるだろう。同様に、平常時では一定の時間がかかる「ニュー・ノーマル」へのシフトが、一気に進む可能性もある。(中略)誰もがどこからでも仕事をこなせる社会を経験した後、都市、および職場という「場」の持つ本質的な意味合いとは何なのか。大都市であれ、地方であれ、再考を迫られている。物事の本質的な価値や意味合いの変化と、「ポスト・コロナ」時代の世界のあり方に関して、真剣に検討を始める時が来た。(本書『はじめに』より)
■日本の各地方が、内在的な価値を発掘し、個性を極めていくことは、企業・住民に選ばれ、生き残るために必要な要素の一つだ。人口が減少する中、多様化するニーズに大都市とは異なる独自性で応えられなければ、地方に経済と人の流れを取り戻すことはできない。しかし、「収入ではなく働きがい」「都心ではなく地方」を選ぶQoLエコノミーの台頭の兆しとも言える価値観が生まれてきている。GDP的価値が中心だった時代は都市が強かったが、QoL的価値を取り入れれば、地方でも十分差別化が可能で、人を呼び込むことができるだろう(第7章『各都市の価値をどうやって向上させるか』より)。

目次

第1章 地方部が抱える深刻な課題
―― データで見る都市と地方の厳しい現実
第2章 首都圏が抱える一極集中の弊害
―― 東京の未来は意外に「安泰」ではない
第3章 AI時代の雇用と地方格差
―― 給料が上がる仕事、下がる仕事、消える仕事
第4章 地方活性化に向けた一筋の光明
―― デジタルで可能になった新しい生き方と価値観
第5章 地方創生を後押しする最新テクノロジー
――「AI」「IoT」「xR」「ブロックチェーン」「5G」
第6章 地方再興を実現するための7つの提言
―― 地方創生を目指す、すべての人へ
第7章 各都市の価値をどうやって向上させるか
―― 内在価値創出と戦略的連携の具体的方法
第8章 インフラ運営・サービスコストの徹底削減
―― 三重苦を乗り越えるデジタルの知恵
第9章 地方再興の実現に向けた具体策
―― 住民・観光客・企業をいかに誘致するか?

著者プロフィール

江川 昌史  (エガワアツシ)  (著/文

アクセンチュア株式会社 代表取締役社長。1989年慶應義塾大学商学部を卒業。同年アクセンチュアに入社。製造・流通業界を中心に、通信、ハイテク、素材・エネルギー、公共サービス領域など、多岐にわたるお客様のプロジェクトを指揮。主に、戦略立案、構造改革、新規事業立ち上げ、デジタル変革、大規模アウトソーシングプロジェクトなどの案件を主導した。2000年にパートナーに就任。消費財業界向け事業の日本統括を歴任し、2008年10月に執行役員 製造・流通本部 統括本部長に就任。2014年12月に取締役副社長就任、2015年9月より現職。経済同友会幹事。

藤井 篤之  (フジイシゲユキ)  (著/文

アクセンチュア株式会社 ビジネス コンサルティング本部 マネジング・ディレクター。2007年にアクセンチュア戦略コンサルティング本部に入社。以降、公的サービス領域(官公庁・自治体・大学・公益団体など)のクライアント向けを中心に、調査・コンサルティング業務を担当。現在は、民間企業も含め産業戦略から事業戦略、各種調査事業における経験多数。主に、農林水産業や観光、スマートシティをはじめとする地域経済活性化、ヘルスケア領域を専門とする。国による地域企業支援の取り組み、グローバル・ネットワーク協議会において食・農業領域の分野別エキスパートを務める。

上記内容は本書刊行時のものです。